MOOR株式会社

電話

072-447-9737

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あなたのクリエイティブに応える家づくり

MOOR HOME（ムーアホーム）では、設計から施工までを自社グループで行うことで、コスパに優れた家づくりを実現することができ、予算内でお客様のご希望を叶えます。
私たちは、今だけを考えた間取りではなく、家族の将来計画や住む土地の環境などを考慮した、あなただけの理想の住まいをご提案いたします。

あなたのクリエイティブに応える家づくり

会社の特長

高住宅性能

耐震性能 MOOR HOMEの家は、最高ランクの耐震等級3です。耐震性能とは、建物が地震のエネルギーをどれだけ吸収できるかという能力のことです。建物の構造躯体(骨組)の強度を表す指標のひとつで、柱や梁の強さや粘り、耐力壁の量とバランスなどが影響します。 MOOR HOMEでは、建物の耐震性能の目安となる住宅性能表示制度で定められた最も高いレベル「耐震等級3」が標準仕様になります。

自由度の高い家一級建築士による設計プラス軸組工法で理想を叶える適切な耐震設計のもと軸組工法を採用することで、部材が規格化されている2×4工法に比べ、木材の長さや組み合わせ方次第で、耐震を保ちながら柔軟な設計が可能。「あと数センチ広くしたい」「収納が欲しい」などの要望に応じた自由な空間づくりがしやすく、土地の形状に合わせやすいため狭小地や変形地でも敷地を有効活用できます。また、柱と梁で構造を支えているため壁を抜きやすく、大空間が広がる開放的な間取りや大きな窓を設置しやすいメリットもあります。

高気密高断熱外気温に左右されない室内温度を保つ高気密高断熱住宅は、「室内と屋外で熱を伝えにくい住宅」のことです。冬は魔法瓶のようにお部屋の熱を逃さず、夏はクーラーボックスのように涼しさを保ちます。外の暑さや寒さは、壁や窓などを通して家の中に伝わってくるもの。断熱性能が低い家では、いくら夏場にエアコンで室内を冷やしても、壁や窓からじわじわと温度が上昇してしまいます。柱や配管まわりを気密テープでで隙間なく接合することで、外気の影響を受けにくくしています。夏の暑さはカットして、冬の室内の暖かさは外に逃しにくくする、この両方を実現しています。

高いデザイン性

オリジナル造作家具お客様のご要望に合わせたオリジナル造作家具は、細かなご要望まで叶えることができます。デザイナーと納得するまでご相談いただけるので、理想のお家づくりが可能です。

自社製造アイアン造作家具 MOOR HOMEでは自社製造のアイアン造作家具を作ることも可能です。自社製造のため他社よりも安価に製造、販売できます。

保証アフターメンテナンス

地盤保証20年・住宅瑕疵保険最長35年当社は地盤保証20年、住宅瑕疵保険は10年、メンテナンスを行うことにより最長35年になります。

アフターメンテナンスお引き渡しから1年目に当社が点検、お家のお困りことを伺いに参ります。その後２・5・10年目のタイミングで第三者による定期点検を行います。第三者による点検を行うことで安心して長期的にメンテナンスをご提案させていただきます。

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会社情報

社名

MOOR株式会社

会社所在地

大阪府泉佐野市上町3丁目6-35 ITビル3F

施工対応エリア

岸和田市泉大津市貝塚市泉佐野市富田林市和泉市高石市泉南市阪南市泉南郡和歌山市岩出市

電話番号

072-447-9737

Fax

050-3730-3455

URL

https://www.moor-co.com/

E-mail

info@moor-co.com

営業時間

10:00～18:00

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定休日

水曜

取扱工法

木造軸組

参考坪単価

50万〜0万円台

保証体制

住宅瑕疵担保責任保証最長35年

アフターメンテ

定期点検（1年目、2年目、5年目、10年目）

会社設立

資本金

代表者

清水孝典

従業員数

建設許可番号

宅建免許：大阪府知事（1）第61056号建築許可：大阪府知事（般-1）152118

SNS

会社所在地MAP

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価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。（1000円未満は切り上げ。）
写真に写っている、またはパース（絵）や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
物件情報は、原則として情報提供日の２日前に最終確認した情報です。
完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が一定期間内に成立することを条件として売買される土地を指します。建築請負契約の成立に向けて、土地購入者と施工会社との間で建物の設計プランを協議するため、購入者が希望する建物の設計に関する十分な交渉期間が設定されます。この交渉期間内に希望を満たすプランが実現できるかどうかを確認し、契約の可否を判断します。なお、この期間はおおむね3ヶ月程度とされています。もし購入者が納得のいくプランを得られず、建築請負契約が成立しなかった場合には、土地売買契約は白紙となり、土地代金や手付金など、契約にかかった費用は名目に関係なく全額返金されます。
建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。